計画停電による影響と燃料不足で通常の業務ができない会社が多くなってきている。そのため、大企業は社員に対して自宅待機を連絡している。

メールと自社ホームページでその情報を発信するのが第一優先になる。

中小企業は、電話連絡で済む規模の会社であれば電話が良いかもしれない。ただ、タイミングの点でコンタクトができない場合がある。その点を考えるとメールかホームページとなる。

でも、

自社で情報発信ができないホームページでは、それもすぐに出来ない。全くの用なしになる。社員は、まず、メールで確認。メールで情報が届いていなければ、会社のホームページを見ようとする。

この時、

会社のホームページにタイムリーな情報が掲載されていないと出社すべきかどうか迷うことになる。それで、会社に電話をかけ始めるが通じない場合がある。誰もまだ出社していない場合だ。

的確な情報を社員に発信できない会社は、このような震災時に直ぐに対応ができない。やはり、情報発信のツール：自社で運営できるホームページシステムが必要である。ホームページシステムで構築されたホームページは、いつでも、どこでも、誰でもが情報発信が出来る仕組みを提供する。

中小企業の社長自らが社員に対しホームページで自宅待機のお知らせを書くことができる。ワープロ感覚でページ作成ができるから問題はない。メール、ホームページ、電話で的確な指示をタイムリーに発信する事ができないと今回のような震災で困る、戸惑う社員が生まれる。